FUJIWARA Industrial HLDGS

About us

会社概要・沿革
Company
会社概要
  • 会社名
    株式会社藤原産業ホールディングス
  • 創業
    明治30年(1897年)1月10日
  • 設立
    昭和19年(1944年)4月17日(ホールディングス化:平成28年(2016年))
  • 資本金
    8,000万円
  • 代表取締役
    藤原 慶三
  • 従業員数
    1,156名(グループ連結/アルバイト・パート含む)
  • 本社所在地
    〒673-0403  兵庫県三木市末広3-11-31
  • 事業内容
    ハンドツール・パワーツール・ガーデンツールのマーチャンダイジング
    (商品開発・販売・流通・輸出入)
  • 営業品目
    大工道具、作業工具、自動車関連工具、電動工具、電動先端工具、ワークサポート、収納、資材、園芸機器、園芸道具、園芸用品など
  • 主要販売先
    ホームセンター・専門店
History
沿革

藤原産業株式会社
−120年の軌跡−

1897~

明治の創業精神

  • 1897年(明治30年)

    創業者・藤原長太郎は18歳で「藤原長太郎商店」を創業し、日本剃刃の製造を開始しました。
    兵庫県三木市から全国へと販路を拡大し、千吉ブランドのカミソリは高い評価を得て、福井の問屋にまで取り扱われるようになりました。
    「30cm以上の縄は捨てずに再利用せよ」と語る長太郎の姿勢には、物を無駄にせず、誠実に商いを行うという経営哲学が息づいていました。

1897
1897

1920~

事業拡大と法人化

  • 1921年(大正10年)

    長男の藤原喜一が入社し、問屋業への取り組みを本格化させました。
    販路は中国大陸にまで広がり、事業は着実に成長を続けました。

  • 1944年(昭和19年)

    時代の転換期を迎える中で「藤原産業株式会社」へと法人改組を行い、次の成長に向けて体制を整えました。

  • 1945年(昭和20年)

    終戦直後の復興期には、鋸や鉋、自転車ハンドルの製造に取り組み、時代の求めるものづくりを通じて社会に寄り添いました。

1920
1920

1950~

問屋業への転換と、次世代の挑戦

  • 1951年(昭和26年)

    二代目社長として藤原喜一が就任し、製造部門を切り離して卸売専業体制へと舵を切りました。
    現場を大切にし、人を育てる経営を心がけながら、全国への展開を着実に広げていきました。

  • 1958年〜1968年

    三木市福井への移転、新社屋の建設、貿易部門の設置を実施し、1968年には現本社(三木市末広三丁目)への拠点移転を通じて事業基盤を強化しました。

1950
1950

1970~

DIYという新たな市場へ

  • 1970年(昭和45年)

    三代目社長として藤原輝三が就任し、米国視察で出会ったDIY文化に着想を得て設置していた「日曜大工部門」を起点に、当時まだ一般的ではなかった日本のDIY市場にいち早く挑戦し、新たな市場を切り開いていきました。

  • 1974年(昭和49年)

    東京営業所を設置し、首都圏への営業基盤を確立しました。

  • 1977年(昭和52年)

    日本DIY協会の設立に際し、輝三が理事に就任し、業界全体の成長にも尽力しました。

1970
1970

1980~

営業拠点・物流体制の拡充

  • 1982年〜1987年

    九州・札幌・仙台に営業網を拡大し、地域密着型の営業体制を構築しました。
    1987年には四代目社長として藤原勲が就任し、経営体制の整備を進めました。

  • 1989年(平成1年)
    売上高 100億円を突破
  • 1990年〜1994年

    関東デリバリーセンター(F.K.D.C)と中央物流センターを開設し、物流力の強化と迅速な供給体制の確立を図りました。

1980
1980

1997

創業100周年

皆様のご支援により、藤原産業は創業100周年という大きな節目を迎えることができました。こちらは、その記念として制作した映像です。

  • 売上高 200億円を突破

    この時期には、情報通信の進展や物流体制の強化が進み、そうした環境の変化を追い風にしながら、事業の拡大を着実に進めました。

2000~

次代への継承と全国展開

  • 2000年〜2007年

    情報サービスセンターの開設や匠台第1・第2商品センターの稼働などにより、インフラ整備を進めました。

  • 2005年(平成17年)

    五代目社長として藤原慶三が就任し、「守るべきを守り、変えるべきを変える」という信念のもと、企業体としての進化と再構築に取り組みました。

  • 2008年〜2017年

    営業所の支店昇格や新規拠点の開設・移転を進め、関東・中部・九州・北海道を中心に全国ネットワークを強化しました。

  • 2012年(平成24年)
    売上高 300億円を突破
  • 2014年(平成26年)

    東日本地域への供給体制強化と物流効率の向上を図るべく、東日本商品センターの稼働を開始しました。

  • 2015年(平成27年)
    売上高 400億円を突破
2000
2000

2016~

さらなる拡大と
ホールディングス体制への移行

  • 2016年(平成28年)

    グループの持続的成長と経営基盤の強化を図るべく、ホールディングス体制への移行を実施しました。

  • 2018年〜2025年

    神奈川、鹿児島、金沢、郡山、高松、帯広、水戸、青森、静岡に営業拠点を展開し、より地域に根ざした営業体制を構築してきました。

    また、ホールディングス体制の一環として物流事業を新たに立ち上げ、物流の自社完結化を加速しました。2021年には、園芸物流体制の強化を目的として、匠台ガーデンセンターを開設しました。さらに2024年には札幌商品センター、茨城商品センター、九州商品センターを開設し、2025年には小野商品センターを稼働させることで、全国を網羅する物流ネットワークを構築しました。

2016
2016
  • 2019年(令和1年)
    売上高 500億円を突破
  • 2021年(令和3年)
    売上高 600億円を突破
  • 2022年(令和4年)
    売上高 700億円を突破(グループ全体)
2018
2018

Next

これからの藤原産業へ

120年を超える歴史は、創業者・藤原長太郎の信念、歴代社長の挑戦、そしてすべての社員と関係者の尽力によって築かれてきました。

「自分の暮らしは自分の手でつくる」という想いを支えるため、私たちはこれからも生活者のDIYを応援し、世界中の人々の暮らしに寄り添う製品とサービスを提供し続けます。

藤原産業は、変化の激しい時代においてもグループの総合力を最大限に発揮し、運送・営業・商品・情報の各分野を自社内で統合的に運営することによって、次の100年に向けて力強く挑戦を続けます。