総合職は転居を伴う人事異動があり、幅広い職務・部署を経験しながら将来の幹部候補としてステップアップする職務です。
当社は全国のホームセンターと取り引きを行っており、営業職を中心として当社の全国事業所(札幌営業所・仙台営業所・東京支店・中部営業所・近畿支店・広島営業所・九州営業所・匠台第1商品センター・匠台第2商品センター【兵庫県小野市】・FKDC【埼玉県川口市】)が勤務対象となります。
一般事務職は転居を伴う人事異動のない職種で、原則として採用地での勤務となります。
仕事内容は部署によってさまざまですが、当社では多岐に亘る部署で活躍していただいており、単なるルーチンワークではなく全員が主体性を持って仕事を行っています。
営業や企画開発・物流管理職の総合職は、当社の全国事業所が勤務対象となり、異動転勤の可能性があります。
一般事務職の方の遠隔地への転勤はありませんので採用地での勤務となります。
配属や異動は、「どの部署に、いつ、どのような人材が何人必要か?」と言うことにより判断されます。一概には言えませんが、本人の希望が叶う比率はそれほど高くありません。
各部署の要員のニーズと本人の適性によって判断します。
総合職(営業職・企画開発職・物流管理職)は、当社の全国事業所が勤務対象となり、異動転勤の可能性があります。
一般事務職の方の遠隔地への転勤はありませんので採用地での勤務となります。
配属部署としては、営業部・商品部・物流部・管理部があります。総合職の場合は、すぐに営業部に配属となるか、物流部で商流を経験してから営業部への異動が多い傾向にあります。
ちなみに当社の事業所は以下のとおりです。
本社・情報サービスセンター(以上兵庫県三木市)
東京支店(埼玉県川口市)、札幌(営)、仙台(営)、中部(営)広島(営)、九州(営) 、
匠台第1商品センター・匠台第2商品センター(兵庫県小野市)
FKDC(埼玉県川口市)
担当業務や時期等によって異なりますので一概には言えませんが、残業が発生するケースはあります。
事務職や管理部門・物流部門では、機器の導入や仕組みの変更などに随時取り組み、会社として残業を減らす努力を続けています。
営業職の場合は、担当するお得意先のスケジュールなどにより休日出勤することがあります。その場合も、就業規則で適切に対応しています。事務職の場合、休日出勤は原則としてありません。
年間の所定休日数は107日間程度です。
土・日曜は基本的に休みとなり、それ以外には、法定どおりの年次有給休暇と年末年始・夏期の休暇となります。
ただし、物流部門は、お得意先(ホームセンター)への出荷の関係で月曜から金曜の祝祭日は、原則として営業日(出社日)となります。
その他、当社独自の休暇制度として、誕生日休暇(独身者)又は結婚記念日休暇(既婚者)があります。
事務所により多少違いますが、原則として許可制により「自家用車」での通勤を認めています。
なお、通勤交通費は公共交通機関の通勤を含めて支給しています。
業務命令によって自宅より離れた事務所へ勤務する場合は、会社の社宅制度を利用できます。
東京支店には会社保有の1ルームタイプの独身寮があり、それ以外の事務所では、会社が借り上げたアパートや1ルームマンションを独身寮として使用しています。
当社の場合は予算目標制を導入しています。
具体的には、前年の実績や今後の市場動向を検討して会社としての目標をたて、それに基づいて各部門が予算目標を立案し、各個人の予算目標に落とし込んでいます。
全営業員は、自分の予算目標を必達するために上司と相談しながら日々の営業活動を続けています。
ただし、目標を達成できなかったからと言って、それだけで給与や賞与がカットされることはありません。
日々の営業内容や勤務態度等の総合的な判断となります。
入社後に新入社員全員で数泊の導入研修を行います。
この研修は、あくまでも導入的なもので、当社の概要や組織、就業規則など、また業界や当社の取り扱い商品等に関する基礎知識や、最低限のビジネスマナーなどを習得していただくことが目的です。
その後の90日程度は物流部を中心とした仮配属先での実地研修を行い、そこで当社の取り扱い商品に関する知識やその商流(仕入れ→受注→出荷)等について習得した後に正式な配属先へ異動するパターンが多いです。
業務に関する知識・スキルの習得は、原則としてOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング=実際に業務に携わりながら知識とスキルを習得すること)にて行っています。
系統だった研修制度は設けておりませんが、必要に応じて「社内研修」を実施したり、「社外研修」に参加するなどを実施しています。
その内容も業務に必要な「営業研修」等だけでなく、企業人=社会人としての人間教育をカリキュラムとした社外研修にも参加しています。
その他、営業職や商品企画職を中心として、毎年開催される業界の海外視察研修に参加しての海外研修も行っています。